「愛知・名古屋、2026年アジア大会開催都市に 32年ぶり国内開催へ」
2016年09月25日の報道概要
アジア・オリンピック評議会（OCA）は25日、ベトナム・ダナンで総会を開き、2026年夏季アジア大会の開催都市に愛知県と名古屋市を選んだ。愛知・名古屋は共催で立候補しており、ほかに立候補都市はなく、総会で拍手によって承認された。
日本での夏季アジア大会開催は、1958年の東京大会、1994年の広島大会に続いて3回目となる。名古屋で主要な国際総合大会が開かれるのは初めてで、愛知県の大村秀章知事と名古屋市の河村たかし市長が総会で英語によるプレゼンテーションを行った。
2016年09月当時の背景
愛知県と名古屋市が2026年アジア大会への立候補を決めた背景には、2020年東京五輪に続く国際的なスポーツ大会を地域の成長につなげたいという狙いがありました。開催構想では、スポーツの振興や国際交流に加え、交流人口の拡大、地域の活性化、国際競争力の向上などを大会の意義として掲げていました。
名古屋にとっては、1988年夏季五輪の招致でソウルに敗れて以来、主要な国際総合大会を開催する機会でもありました。また、リニア中央新幹線の開業を控え、アジアとの交流が広がる中で、愛知・名古屋の産業や都市としての魅力を国内外に発信することも期待されていました。
2026年現在の状況
2026年9月19日、第20回アジア競技大会が愛知・名古屋で開幕しました。大会期間は10月4日までの16日間で、日本での開催は1994年の広島大会以来32年ぶり3回目です。45の国と地域から選手らが集まり、43競技が行われています。
10年前に850億円とされた大会主催者負担経費は、その後の物価上昇や競技数の増加などによって大きく変化しました。2025年12月時点では、アジア大会とアジアパラ大会を合わせた大会経費が2,980億円と公表されています。一方、選手村の整備を取りやめ、ホテルやクルーズ船などを活用することで費用を抑える対応も取られています。
大会は、開催そのものだけでなく、地域活性化や大会後の効果も見据えて準備されました。2025年の試算では、両大会による経済波及効果を愛知県で1兆8,177億円、全国で3兆6,831億円としています。
10年前の10年後
「9月19日、アジア大会が愛知・名古屋で開幕」というニュースを見て、「へえ、今年は名古屋開催なんだ」と思った人もいるかもしれません。それがいつ決まったのかまで気にする人は、ほとんどいないでしょう。その開催が決まったのは、今からちょうど10年前の2016年9月25日でした。当時は「10年後」として報じられていた2026年が、実際にやってきたことになります。
ところで、アジア大会に臨む選手たちは、どのくらい前から準備していたのでしょうか。ワールドカップやオリンピックでも、私たちは試合結果に一喜一憂しますが、そこに至るまで、選手がどんな時間を過ごしてきたのかを知る機会は、意外と多くありません。
考えてみれば、私たちが目にするものは、突然そこに現れたわけではありません。花火大会も、新商品の発売も、試験の合格も、その日を迎えるまでには、それぞれの時間があります。今見えているものを少しだけ過去に戻してみると、「10年前はどうだったのだろう」「そこからどんな時間を積み重ねてきたのだろう」と想像することができます。
そう考えると、目の前にある出来事が、少し違って見えてくるかもしれません。
10年後の未来
アジア大会に臨む選手たちには、これまで積み重ねてきたものを存分に発揮してほしいと思います。そして、この大会を新たな出発点として、さらにその先を目指していく選手もいるでしょう。10年後に振り返ったとき、「あの大会がきっかけだった」と思える出来事が生まれているかもしれません。
そしてアジア大会の選手に限らず、私たちもまた、今の自分は、それまでの時間の積み重ねの結果です。10年前を振り返って「よく頑張ったな」と思う人もいれば、「もう少しやっておけばよかった」と思う人もいるかもしれません。そして今この瞬間も、これから先の10年をつくる途中です。
今は、「10年前の10年後」であると同時に、「10年後の10年前」でもあります。10年後の自分が今日を振り返ったとき、どんな瞬間だったと思うのか。その答えは、これからの時間の積み重ねの中にあるのかもしれません。
